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平成26年度 河川情報シンポジウム 講演集
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平成26年度 河川情報シンポジウム 講演集

講演集表紙

◆ 特別テーマ ◆

地球温暖化を見据えた河川情報のあり方

 21世紀における水文観測のあり方を考えると、温暖化によって水循環システムがいかに変動し、それに社会はいかに対応するべきかという問題に帰着する。
 平成26年には水循環基本法が成立し、施行されたが、それは地下水の管理をどうするかという問題と並んで温暖化が背景にあると考えている。
 水文水質データベースに登録された日流量データ値の初歩的な解析を試みたところ、雄物川では4月の月流量が以前に比べて減っていることが示唆された。
 水循環の変化は生活・産業と直結し、文化にもかかわることであるので、ふり向けうる資源の制約を受けながらも、その状況をとらえるよう、観測体制を維持・整備する必要がある。

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ベトナムHuong(フォン)川における洪水管理情報システム(プロトタイプ)の開発

 ベトナム政府の強い要望を受けて、一般財団法人 河川情報センターをはじめとした日本の各機関が協力し、同国フエ省のフォン川流域において、ダムの効果的で安全な操作も含む洪水管理情報システムの緊急暫定版をプロトタイプとして開発・整備した。
 本稿では、フォン川流域等の洪水管理の現状を簡単に紹介するとともに、プロトタイプの特徴と機能の概要を述べる。

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◆ 河川情報センター技術検討報告 ◆

CommonMPを活用したダムの洪水調節効果の算定について

 CommonMPは河川の状況の「見える化」を目的に、洪水による樹木の影響の算定等、主に河川管理において活用され始めているが、最近、洪水直後や洪水中のダムの洪水調節効果の算定においても有効なことが認識され始めてきている。
 本報では、ダムの洪水調節効果の算定例として沖縄の羽地ダムと江の川水系土師ダムにおける事例を報告する。
 ダムを含む流域モデル(プロジェクト)が出来ている場合、ほんの数分でダムの有り無しの計算結果を比較出来ることから、ダムの理解と広報に有用であることが示された。
 また、河川・ダム管理担当職員を対象として、CommonMPの普及・促進のたCommonMP講習会を実施しているので、その有用性についても報告する。

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大規模震災時における河川防災施設の活用について −荒川下流部を事例として−

 国管理河川では、震災時に復旧用資機材を迅速に輸送するための施設として、緊急用船着場や緊急用河川敷道路の整備が進められてきた。
 これらの施設は、阪神・淡路大震災でも有用性が確認され、沿川自治体等の被災者支援を目的とした救援物資や復旧復興のための資機材輸送等にも活用することとされている。
 一方で、広大なオープンスペースでもある河川敷は、出水期等の利用制約がありつつも、大規模地震発生時の避難場所として指定されていることも多く、避難者と上記施設を利用する災害対応機関との利用輻輳等、混乱が起こることも予想される。
 本稿では、大規模震災発生時の河川敷利用における課題とその対策について、首都直下型地震による甚大な被害が想定されている、埼玉県、東京都の人口密集地域を流れる荒川下流部における取組みを報告する。

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KU-STIVを用いた流量観測の検証

 近年、解析と現地実験に基づいて、画像解析による非接触型の流量観測技術が理論的に確立されている。
 中でも動画像を解析して流速を求めるSTIV法は、河川の横断線上に任意の検査線を設定することにより同時刻での表面流速を算出することが可能である。
 解析ソフト「KU-STIV」が市販され従来より流量の算定が容易となったことから、ビデオカメラ画像を用いた流量観測結果の検証を行ったところ、多数の浮子を用いた観測と同程度の精度と実用性が示された。
 また検証を通して実用に向けた留意点が明らかになった。

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