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河川情報センター紹介
 必要な情報を、迅速・確実に提供することが私たちの役目です


梅雨や台風による豪雨の発生しやすい気象条件と、列島を険しい山脈が横断する地形条件のため、我が国は洪水・土砂災害にたびたび見舞われてきました。

近年は、堤防やダムなど治水施設の整備が進められてきたこともあって、全国規模の大災害はあまり発生していませんが、洪水等の自然災害の危険性が薄らいだわけではありません。過去に例のない局地豪雨が頻繁に観測されていることからも、予想を超える規模の自然現象が発生する可能性は常に残されています。また、自然災害の恐ろしさを私たちが忘れ、準備を怠ることにより、大災害が起きた際の被害が、より深刻なものとなる可能性も高まっています。

自然災害による被害を回避し、あるいは軽減する上で、ダムや堤防などの施設整備を進めることと、河川や流域に関する正確な情報を必要な機関に迅速・確実に伝達するシステムを構築していこくとは、どちらも欠くことの出来ない両輪を構成しているのです。
(C)北陸地方整備局

(C)近畿地方整備局 (C)新潟県土木部 (C)長野県土木部

(一財)河川情報センターは、洪水・土砂災害などの非常時に、河川管理者が持つ河川・流域に関する情報を迅速・確実に防災関係機関や国民に提供することによって、恐ろしい自然災害から人々の生命と財産を守るために昭和60年に設立されました。それ以来、全国の河川管理者や市町村、マスメディアに河川・流域の情報を提供するとともに、最新技術を担当する組織として、レーダや光ファイバーなどの技術開発に取り組んできました。さらに、洪水ハザードマップなど自然災害に関する各種ストックデータの処理・活用技術の開発・普及や、日常の河川に関する情報の提供なども行っています。

現在、情報に対するニーズの多様化・高度化や、情報関連技術の飛躍的な発展、さらに住民一人ひとりが情報を扱うことの出来る「情報の大衆化」の進展など、河川情報を取り巻く状況は当財団の設立当時と比べて著しく変わってきています。河川情報センターでは、常に最先端の情報技術を取り入れ、皆様のニーズに即した河川・災害情報の提供を目標として、新しい情報コンテンツの開発・提供にさらに積極的に取り組んでいきます。


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